日本においても世界においても、がんによる部位別死亡の第１位は肺がんです。現在、進行肺がんは根治不能であり、薬物療法の目的は延命と日常生活の維持・向上です。近年、次々とdriver oncogeneが発見され、それらを標的とする分子標的治療薬が開発・導入されました。その結果、進行肺がんの日常診療は大きく変化しました。標的分子を持つ患者の予後は倍増し、副作用のプロファイルは全く違うものになりました。治療にかかるコストは上昇し、治療選択肢が増えたことによる患者の迷いも大きくなりました。このような診療の変化は、肺がんに限らず現在のがん薬物療法に共通しています。ここでは、進行肺がんに対する薬物療法の現状と現在臨床開発中である近未来の治療を紹介し、10年後のがん薬物療法について考察いたします。

がん対策基本法の制定、外来化学療法の定着、分子標的薬を含む内服抗腫瘍剤の増加など複数の要因が重なり、現在の日本でのがん薬物療法の主な場は自宅です。自宅で日常生活を送りながらがん治療を行う、そのことは患者のQOLを高め「自分らしい生活」に寄与するに違いありません。しかし、同時に在宅でのがん治療は、服薬アドヒアランスや毒性マネージメントにおいてリスクを高めることがあります。もはや、現在のがん薬物療法は病院単体で行う時代ではなく、地域包括ケアの一環として行うべきです。ここでは、がん診療に関わる地域連携の重要性を解説し、今後のがん診療連携をどのように行っていくか実例を示しながら解説いたします。

1981年に日本人の死因の首位に立った悪性新生物＝がんは、我が国最大の健康問題・保健衛生政策上の課題であり続けています。積極的抗がん治療の開発やがん検診の啓蒙と共に、近年重視されているのが早期からの緩和医療の導入です。現在、我が国では「緩和ケアチーム」の診療加算に薬剤師の参加が必須とされるなど、薬剤師業務との関わりが増加している領域でもあります。この講演では、同様に緩和ケアチームの構成要素である精神科医が、がん臨床に関わる中で確立した比較的新しい学際領域である「精神腫瘍学」について概説します。

がん診療の進展に伴い、外来治療を含めた自宅療養中の患者への緩和ケアの普及が望まれており、薬物治療が必要とされる場合には保険薬局と薬剤師の有効な関与が欠かせません。また、患者の抱える問題や苦痛の解決がどのような意味をもつのか包括的な視点に立ったうえでの仕事が求められます。在宅緩和ケアの現場で実施される薬物治療を紹介しながら薬局薬剤師に必要な緩和ケアの知識と薬学的アセスメントを考えます。

医薬品は人々の生命・健康に大きな影響を与えるものであり、その取扱いに関して様々な規制が敷かれています。副作用の報告や副作用被害救済に関する制度、今秋から施行される改正薬事法（医薬品医療機器等法）の概要を含め、薬剤師の関わりの観点から、医薬品規制を巡る最新の動きを分かりやすく解説します。また、後発品の使用促進、保険外併用療養費制度など、医療保険制度に絡んだ話題も取り上げ、これらを踏まえて今後の薬剤師業務について考えてみたいと思います。

平成26年度保険改定に同期するかのように、地域の薬剤師を囲む状況には大きな変化がありました。１つには言うまでもなく医療部面での責務の拡大であり、地域の療養者に高質で密度の高い医療を提供するための業務体系の高度化です。また2つ目には地域保健への目配り責務が重要度を増し、単に保険業務を規定通り行うだけでは期待に応えられなくなっています。これらを俯瞰して、今後の薬局機能、薬剤師の職責についてご一緒に考えたいと思います。